GDPからの為替レート適正基準値の計算方法

今日は前回の記事の続きで、あなたが、今現在、その対象となる為替レートが割安か割高を判断したいときにどうすれば最適な価格レートが算出できて、今の為替市場が割安なのか割高なのかを判断する方法をお伝えします。

<一体、何を使って最適な価格レートを算出するのか?>

まずあなたにお伝えしておきたいのは、FXという金融マーケットの一部は経済学の一部だということ。そして、その経済学は「稼ぐ力」を測定する学問であるということです。もうここまで話すと勘のいい方はわかったかもしれませんね。そうです。外為市場で取引されるお金の発行主体は国家なのですから、その国家の稼ぐ力を表す経済指標、すなわち、「国民総生産(GDP)」から、為替レートの基準値を出していけば良いのです。

ただし、この計算方法は非常に簡単なことなのですが、実際に為替レートに応用してトレードするのには何十年もの歳月が必要になりますので、今回は最適な価格レートの算出方法とともにリスク回避の円高はなぜウソなのかということも交えて話していきたいと思います。

<最適な価格レートの算出方法>

ドル円を参考に考えてみましょう。この基準値の出し方というのは「アメリカGDP÷日本GDP」で求めることができます。それぞれのGDP総額は、GDP総額を各国政府のHPやウィキペディアで調べてやってみてください。全く現状と違うことにがっかりするはずです。一つのヒントは日本の変動為替相場は1ドル360円からスタートしていることにあります。

たとえば、アメリカGDP10兆ドル÷日本GDP2兆円だった場合、
アメリカGDP10兆円÷日本GDP2兆ドル=5兆円となります。

もし、これが日本の経済成長が止まって日本のGDP総額が1兆円になった場合、
アメリカGDP10兆円÷日本GDP1兆円=10兆円となります。

ここで言えることは、5兆円から10兆円になっているということは、円が高くなっているといえます。
この現象をドル安・円高というのです。

つまり、日本の経済が失速すると円高にいくということです。

反対に、経済成長をして日本のGDP総額が5兆円になった場合、
アメリカGDP10兆円÷日本GDP5兆円=2兆円となり、
日本のGDP総額が1兆円の時よりも5兆円の時のほうが円安になりますが、このGDPが大きくなっても、円安に行く割合は非常に小さいのです。

つまり、このことからわかるのは、日本円というのは円安にいくのが非常に難しい通貨で、円安にいくには、相当なGDP総額の上昇がないと難しいということです。

反対に円高にいくには、たとえばリスク回避の円買いや、日本は他の外国と比べて安全資産だから買われるという話は真っ赤なウソというのがわかりますよね。先日起きたフランスでのテロのように世界的な事件が起きて経済活動が縮小した場合、日本円は簡単に円高に行きやすいため諸外国から安全資産とみなされやすく買われるの話です。こういう理屈をしっていれば、リスク回避の円高なんて説明に騙されることはなくなるでしょう。つまり、世界を震撼させるような事件が起こった場合は真っ先に円高にいくことを理解しておく必要があります。

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